電動カブ発進！　ホンダが開発へ

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  ホンダは２９日、国内を代表する二輪車「スーパーカブ」の電気自動車（ＥＶ）版の開発に乗り出すことを明らかにした。ガソリン価格の高騰や環境問題への対応策として、日本郵政グループが“電気カブ”導入の意向を示しており、一定の需要が見込めると判断した。ホンダは「環境対応型バイク」の象徴として開発を進め、５年内の商品化を目指す。

  
  開発に着手する電気カブは、四輪の電気自動車と同様に電池とモーターで駆動する。電池は大容量で小型・軽量化しやすいリチウムイオン電池を採用する方向だ。家庭で充電できる長所は残しながら、新型電池の採用で走行距離を大幅に伸ばす。ホンダでは「過去のノウハウがある」（幹部）と実用化に自信をみている。

  
  ホンダは平成６年に独自開発の電気スクーターを発売した実績がある。ただ、官公庁や自治体などへの販売が中心で、販売台数も２００台にとどまり、現在は販売していない。

  
  一方、日本郵政グループは集配用車両として現在８万９０００台超の二輪車を保有しているが、次世代車両となる電気カブの開発についてホンダに打診しているもよう。同グループの郵便事業会社は四輪車について今年度から全保有車両（約２万１０００台）をＥＶに切り替える方針で、二輪車も順次ＥＶに切り替える意向とみられる。

  
  スーパーカブは昭和３３年の発売以来、燃費の良さや耐久性が評価されて国内外で普及した。現在、アジアや中南米を中心に世界１５カ国で生産、１６０カ国以上で販売され、世界販売台数は累計６０００万台を突破している。